各電源の特徴について

原子力発電

安定供給

・ウラン燃料は少量で大きなエネルギーを得ることができ、

長期間の発電が可能なため、頻繁に輸入する必要がない。

・資源の量に限りがある。

・資源の埋蔵地域が世界に広く分布している。

・燃料をリサイクルできるため準国産エネルギーといえる。

  ・数年にわたって、国内保有燃料だけで発電できる。
環境保全   ・発電時にCO2を排出しない。
経済性

・発電コストに占める燃料費の割合が火力発電より小さく、

燃料価格の変動による影響を受けにくい。

安全性

・放射性物質を扱うため、徹底した安全確保、厳重な放射線管理が必要。

  ・放射性廃棄物の適切な処理・処分が必要。

 

火力発電

  石炭 石油 天然ガス(LNG)
安定供給 ・エネルギー資源の量に限りがある。
・資源の埋蔵地域が世界に広く分布している。 ・資源の埋蔵地域が中東に偏っている。 ・資源の埋蔵地域に偏りが小さい。
環境保全 ・発電時にCO2を排出する。
経済性 ・熱量当たりの単価が安い。

・価格の変動が大きい。

・他の化石燃料に比べ高い。

・価格の変動が大きい。
安全性 ・燃料の輸送中や保管中に燃料が流出したり、火災が発生したりしないよう適切な管理が必要。

 

水力発電

  一般水力 揚水式
安定供給   

・資源が枯渇することのない国産エネルギー。
《ダム式》必要な時にすぐ発電できる。(ダムにたまっている水の量によっては発電できないこともある)
《流れ込み式》河川に流れる水をそのまま利用するので発電量を自由に変えられないが、一日を通してほぼ一定の発電をおこなえる。

・電気を水の位置エネルギーのかたちで蓄えておく「蓄電池」の働きがある。
・起動・停止が短時間でできるため、電気が不足したときに、緊急で発電できる。
環境保全 ・発電時にCO2を排出しない。
・ダムを建設するときに環境を破壊するおそれがある。
経済性 《ダム式》流れ込み式に比べてダムの建設に費用がかかる。
《流れ込み式》ダムを必要としないので建設費用をおさえられる。
・燃料を使わないので発電コストが安い。
・ダムの建設に費用がかかる。
・揚水時に必要な電気の量が10とすると、7くらいの電気しか発電できない。
安全性 ・放水時の水難事故への注意喚起が必要。
・台風や豪雨による決壊のリスクがある。

 

再生可能エネルギー

  地熱発電 風力発電 太陽光発電
安定供給    ・資源が枯渇することのない国産エネルギー。
・火山の多い日本には豊富な熱資源がある。
・昼夜を通して発電でき、天候にも左右されない。
・風の向きや強さで発電出力が大きく変化するため、供給量が安定しない。
・出力の変動に対応するため、蓄電池との併用が期待されている。
・発電量が天候に左右されるため、供給量が安定しない。
・出力の変動に対応するため、蓄電池や電気自動車との併用が期待されている。
環境保全 ・発電時にCO2を排出しない。

・高温の地熱を得られる場所が、

国立・国定公園内や温泉地の周辺などに多く、景観を損なわないように配慮が必要。

・騒音や低周波振動が発生する。
・風車のブレードに鳥が巻きこまれていまうことがある。
・太陽光パネルの反射光が周辺環境に影響を与える場合がある。
経済性 ・建設計画から運転開始まで時間がかかる。 ・たくさん発電するためには多くの風車を建てる土地が必要。
・太陽光の適地と風力の適地が競合する。
・たくさん発電するためには広大な面積が必要。
・太陽光の適地と風力の適地が競合する。
安全性 ・蒸気の中には可燃性ガス(硫化水素など)が含まれるので、周辺環境への影響を及ぼさないよう対策が必要。 ・自然災害によって発電設備が壊れ、周辺地域へ被害を及ぼさないよう保守点検が必要 ・自然災害によって発電パネルが壊れ、周辺地域へ被害を及ぼさないよう保守点検が必要

 

出典:一般財団法人日本原子力文化財団「日本のエネルギー政策 〜各電源の位置づけと特徴〜 | 日本のエネルギー事情と原子力政策 (jaero.or.jp)」〈https://www.jaero.or.jp/sogo/detail/cat-01-03.html〉(最終アクセス令和4年7月26日)

水素・アンモニア発電

令和3年10月に閣議決定した「第6次エネルギー基本計画」で、水素やアンモニアによる発電が初めて電源構成に盛り込まれました。現在、様々な分野での活用に向けて研究が進められているところです。天候の影響を受けずに発電でき、発電時にCO₂を排出しないクリーンなエネルギーとして注目されています。運搬するためのコストやリスクの高さ、アンモニア燃焼時に窒素酸化物を排出するなど課題もありますが、カーボンニュートラル時代において中心的な役割が期待されます。

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更新日:2022年08月12日